パフォーマンス管理

人事部必見！上司が部下のオーナーシップを育むための手法とは？

公開日：2020.9.14

最終更新日：2022.5.20

従業員一人ひとりが自分事として課題に取り組む「オーナーシップ」と呼ばれる姿勢は、従業員のパフォーマンス向上や組織力向上につながると注目されています。今回は部下を持つ上司の方を対象に、オーナーシップの持つ意味や、部下のオーナーシップを育むための方法について解説します。

1 オーナーシップとは？
2 なぜオーナーシップが重要なのか？
3 オーナーシップとリーダーシップの違い
4 部下のオーナーシップを育む方法
5 フィードバックも忘れずに

オーナーシップとは？

まず、オーナーシップとは何か？ということについて解説します。

オーナーシップとは、一言でいうと主体性のこと。ビジネスシーンは、仕事に対する強い気持ちや向き合う時の姿勢を表します。ビジネスでは、誰もがそれぞれ課題やミッションを抱え、取り組んでいきます。それらの課題を「上司から指示されたのでやっている」、「命じられたからやる」というような消極的な向き合い方、つまり他人事に捉えるのではなく、仕事を自分自身の課題として主体性を持って取り組む姿勢こそ、「オーナーシップ」と呼べるのです。自分から自発的に考え行動し、積極的に課題やミッションを解決、自分の役割を果たしていくことで、オーナーシップは育まれます。

なぜオーナーシップが重要なのか？

グローバル化やテクノロジーの導入が加速する昨今においては、時代に即した柔軟性とスピード感が一層求められ、生産性向上と効率化がますます重要になっています。そのようなハードな状況であっても、オーナーシップを持つ社員なら仕事に対して自発的に動けるため、パフォーマンスを最大限かつスピーディーに発揮することが可能。そして業務効率化や生産力の強化、ひいては組織力のアップに寄与します。

またオーナーシップを持つ社員は、企業の一員として強い自覚を持つので、組織や仕事ために何が必要で、自分は何をすべきかを常に考えています。そのため企業への愛社精神も強く、離職率が低いことがわかっています。

オーナーシップとリーダーシップの違い

オーナーシップと似た言葉に、昔から言われている「リーダーシップ」があります。どちらにも共通する要素として「当事者意識を持っていること」と、「積極的な姿勢を持っていること」があげられます。

リーダーシップは、プロジェクトメンバーや部下の役割分担の的確化、円滑な業務遂行のサポートなど、リーダーによるチーム全体のマネジメントが大きな役割になります。一方、オーナーシップは、自分自身のパフォーマンスの理解、自分自身の役割の認識など、セルフマネジメントの要素が強いのが特徴です。

部下をぐいぐい引っ張る上司（リーダー）の指示のとおりに部下が動いてくれるのであれば、リーダーシップだけでも、ある程度の結果は期待できます。しかしそれを続けているうちに部下は主体的に考え行動できる力を失っていってしまうでしょう。社会情勢や経済状況が目まぐるしく変化する今の時代において、必要なのは強烈なリーダーシップを持つリーダーではなく、自ら考え、先を読み、主体的に行動できる多くの社員に違いありません。これからの上司は自分だけがリーダーシップを発揮するのではなく、部下のオーナーシップを育み、それぞれの能力を底上げすることのほうが重要になってくるでしょう。

部下のオーナーシップを育む方法

部下のオーナーシップを育むために、上司はどのような点に気を付ければよいのでしょう？ここでは、3つの方法をご紹介します。

１．オーナーシップについて学べる場を設ける

まず必要なことは、上司だけでなく部下も「オーナシップとは何か」をしっかりと理解すること。そのための学習の場を設けることで、オーナーシップに対して全員が共通の認識を持つことができるはずです。

２．自分で考えて行動する環境をつくる

オーナーシップのカギである「当事者意識」を植え付けるための環境を、あえて上司が準備する方法です。会議やプロジェクトで誰でも自由に発言できるような雰囲気づくりや、部下やチームメンバーと密なコミュニケーションが取れるようなシステムの導入などを検討してはいかがでしょう。また、部下の失敗をある程度許し、失敗を想定した対応策を考えておくことも必要になるかもしれません。

３．仕事の権限を与える

ある程度仕事を覚えた部下に対しては、その仕事を任せ、「自分でやらないといけない」というマインドを持たせることが重要です。部下自身の裁量を増やすことでモチベーションや責任感が向上し、挑戦もできるようになり、オーナーシップを育むことができるはずです。

フィードバックも忘れずに

オーナーシップの育成には、上司から部下へのフィードバックも大切。こまめにフィードバックすることで部下は「上司がいつも仕事ぶりを見てくれている」と感じ、より主体的に仕事に取り組むことができます。テレワークで部下とのコミュニケーションが減ってしまったという企業は、HRシステムやオンラインシステムの導入を検討し、フィードバックの方法を工夫してもよいでしょう。