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従業員が抱く会社への期待
会社への忠誠心からWIIFM（What‘s In It For Me?：私にどんなメリットがあるの?）へ変化
過去数十年間、日本では年功序列や終身雇用など独自の精度が経済成長を支えてきました。しかし、今日の私たちを取り巻く環境は大きく様変わりし、従来の日本型の働き方からの脱却を迫られています。労働人口の減少や先進技術の変遷に対応しながら、従業員の生産性やエンゲージメントの向上に努め、持続的に成長することが求められています。
こうした背景の中、米国では人材育成の変革が課題の解決に大きな役割を果たすという結論を示しています。実際、米デロイト社が発表した報告書（※1）においても、人材育成と能力開発への関心が高まっていることが報告されています。
さらに、米デロイト社は、Global Human Capital Trends の中で、「今日の企業にとって社員のスキルと能力を高めることは急務であり、現在は特に人材育成戦略の変革に重点が置かれている」と報告しています。人材育成へのアプローチを改善することこそが、企業の持続的な成長を実現し、多くのメリットを得る最善策なのです。
また、2020年に発生した新型コロナウイルスも、従業員の働き方の価値観や個人のキャリア形成に大きな影響を与えています。日本能率協会マネジメントセンターが実施した調査によれば、コロナ禍の中8割以上の回答者が「自分の能力を高めようという意識が高まった」と回答しており、多くの人が自己成長の機会を求めていることが分かります。
新型コロナウイルスの影響で8割の人が「自分の能力を高めようという意識が高まった」と回答
※1 Deloitte University Press「Global Human Capital Trends 2015: Leading in the new world of work 」
『採る』から『活かす』への重要性
3年で3割の離職。長年変わらない問題をどう捉えるか
大卒就職者の3割が入社後３年の間に離職するという調査データは、ここ数十年間変わっていません。日本は労働生産人口の減少の一途を辿り、パーソル総合研究所の試算によれば、2030年には「644万人の人手不足」になると懸念されています。働生産人口が減少することで、必然的に新規採用者を獲得するハードルは高くなります。こうした状況下で早期離職が繰り返されると、組織は疲弊し持続的な成長を遂げることはできなくなります。
中長期的な企業成長のためには必ず、『採る』から『活かす』の転換が必要になります。自社の育成力を強化することは採用力を強化することにつながります。長く人材が会社に定着することで、どのような人材が自社で活躍できるか、少しずつ目星がつくようになるからです。また、『採る』から『活かす』に転換することで採用コストや入退社手続きに関する人的コストなど多くのコストを削減することもできます。
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では、人材育成を改善する理由は何でしょうか？
ニューノーマルの人材育成はどうすれば成功するのでしょうか？
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